女性の理学療法士は年収いくらくらい？

初任給

専門学校もしくは大学を卒業後に新卒で就職した場合の理学療法士の初任給は20～25万円前後、年収にすると280～320万円程度のようです。

初任給：20万円～25万円前後　年収：280万円～320万円程度

ちなみに平均初任給額は約23万円、初年度の平均年収額は約303万円です。手取りとして手元に入ってくるのは、額面給与のおおよそ75～80％です。今回は20%は控除、80％が手取りとして単純計算すると手取り額にすると約184,000円になります。

理学療法士の初任給

施設別に見る平均年収

勤務する施設により給料や年収は大きく異なるのがわかります。今回は病院、クリニック、デイサービス、訪問看護での平均年収は次のようになります。

病院が一番低い結果になっていますが、理学療法士として脳血管・整形・呼吸器・難病といった総合的なリハビリ経験ができる唯一の職場が病院です。何よりも経験を積めるメリットがあります。そして、賞与が安定して貰えることや福利厚生として診察費用が無料になったりといった特典もあるようです。

金額の幅が特に広いのがクリニックです。クリニックは整形外科が主体のクリニックが多いようですが、この他にもスポーツクリニックの分野や内科系（腎リハ）のクリニックでも理学療法士が勤務することが増えています。昇給率も病院などと同じ水準程度ということと、管理職としても昇格できることなどが平均額を上げているのかもしれません。

理学療法士の施設別年収

雇用形態別に見る理学療法士の収入

理学療法士の仕事における正社員やアルバイト・パート、派遣社員の平均年収はこのようになっています。

※参照）求人ボックス給料ナビ

アルバイト・パートや派遣社員の時給を見てみると1,300円～1,400円と異業種のアルバイト・パートや派遣社員の時給金額と同じくらいなので、思うほど高くはない印象です。

理学療法士の施設別年収

年代別に見る女性理学療法士の平均年収

このように20代から50代の平均年収を見ると20代は数万円の差ですが、30代以降は数十万円男性の方が多い結果となっています。結婚や出産、育児、介護などライフステージでの女性の働き方と施設選択の変化も影響しているのではないでしょうか。

老人保健施設

病院での治療を目的としたリハビリが中心なのに対して介護老人保健施設（以下老健）では在宅復帰を目的としたリハビリが中心となります。女性が老健で働きやすい理由としてこのような声があるようです。

面倒な委員会業務やカンファレンスが少ないことも定時で帰りやすいことに繋がるのでしょう。また、人員数がある程度いることで、一人当たりが診る人数も無理のない数となるため、負担が少なくなります。また、子供の発熱や体調不良で突発的に休むことになっても、訪問などと異なり担当している利用者様がいるわけではないので、休みがとりやすいことも大きな理由になります。

このように女性が働きやすくなりその結果、女性の管理者が増えたことで、さらに理解を得られ働きやすい職場となっているのでしょう。

小児施設

療育園や児童デイサービスなどでは子供のもつ可能性を信じて、少しでも未来につながるアプローチが求められるリハビリに取り組みます。それには信頼関係が非常に重要となります。同じように子供がいるママさんPTは子供の心情を理解しやすく日頃のやり取りの中において信頼関係を築きやすいのかもしれません。

働くママさんの割合が多い小児施設は、子供のことを相談したり、体調不良での休みなどの融通が利きやすいこと、定時で帰りやすいことが大きなメリットになります。また、先ほどの老健と同様、女性の管理者が増えたことも働きやすい職場となっているのでしょう。

パートで訪問リハビリ

訪問リハビリのパート勤務は、ご利用者さんの自宅を訪問するにあたり、訪問件数や訪問先のエリアなど限られた時間で対応できるので、小さなお子さんがいたり、扶養内での勤務を希望されたりと、働き方に合わせて仕事量が調整できます。

短時間でも比較的時給も高く子供の成長にあわせ無理なく働くことができ、子育てと仕事の両立がしやすいことも子育て中の主婦にとって働きやすいのでしょう。

結婚が決まったら

このように職場結婚が多い理学療法士カップルは、共働きを選び結婚後も変わらず仕事を続ける女性がほとんどのようです。子供ができるまではさほど仕事への影響もなく過ごすことができます。

一方、夫が一般企業の場合は、土日休みのところが多いです。しかし理学療法士の仕事は必ずしも土日休みとは限りませんので、妻と休日があわないこともあるでしょう。

妊娠・出産

医療職は、産休育休制度の整っている施設がほとんどのようです。なかには保育所を完備しているところもあるようです。また、産休は出産予定日の2か月前からとることができます。

育児子育て期間

育休は個人差もありますが、子供が１歳前後になるまで取る女性が多いようです。また、育休明けもすぐ「フル勤務」するのではなく、育児のため定時より１～２時間早く勤務を終える「時短制度」を利用する方も多いようです。時短勤務以外にもパート勤務で無理なく働き、子供の成長にあわせ正社員として完全復帰するケースもあるようです。