理学療法士で年収1000万円を実現する3つの方法

理学療法士の平均年収ななぜ低い？

理学療法士の平均年収が約405万円と低めなのは、理学療法士は平均年齢が若く、勤続年数が浅いことが原因と言えるでしょう。

理学療法士の月額での手取り額は、勤務先、年齢、勤続年数、役職などによって変わります。男性は約20～27万円、女性は約16～19万円です。理学療法士は男女ともに20代、30代の若手が全体の約8割を占めており、手取り額も全体平均が安くなりがちです。

しかし、同じ若手の年代でみると、手取り額が特に少ないというわけでもありません。パート、アルバイトの場合でも時給1,500円～2,500円と高時給な求人が目立ちます。施設数が多く、求人数も多いのが特徴です。

理学療法士の初任給は、所定の専門学校もしくは大学を卒業後、新卒採用時の平均初任給は20～25万円前後、年収280～320万円程です。

入社時の時点では、理学療法士としての臨床経験、経歴で差がないため、病院・デイサービス・訪問看護、クリニックなどの施設業態での給料の違いとなっています。

理学療法士の平均年収

独立開業する

理学療法士の資格は「医師の指示の下に、理学療法を行うことを業とする者」と定義され、開業権はありません。しかし理学療法としてではなく、整体やコンディショニングとしてサービスを提供すれば開業することができます。

この方法で開業している理学療法士は年々増加傾向にあります。診療報酬が今後どんどん厳しくなることがわかっているため、独立して収入を得ようと考えるPTが増えています。

経営が順調にいけば年収1000万円以上を実現できますが、売上が伸びず、会社が倒産するリスクもあります。実際、治療院として開業しても2～3年ほどで潰れるケースが多いようです。治療者としての知識や技術はもちろんのこと、経営や各種マネージメントスキル、社員を雇う雇用側としてさまざまな知識が必要です。

副業で稼ぐ

病院・施設で正社員として本業をしながら、副業で稼ぐ方もいます。理学療法士の主な副業として、訪問リハビリ、整形外科クリニック、自費のリハビリテーション、セミナー講師活動などがあります。

専門職としての臨床の知識技術を活かし、副業で患者へ訓練、施術をして収入を得る方が多いようです。本業で勤めると同時に、副業で収入が得られれば、年収1000万円以上を稼ぐことも可能かもしれません。

海外で働く

理学療法士の中には、英語力を身につけて海外で活躍して年収1000万円を実現されている方もいます。アメリカの場合、NPTE（National Physical Therapy Exam）という試験に合格しなければなりませんが、日本に比べてとても年収が高く人気の職業です。

NPTEの資格を取ればアメリカでは開業権を得て独立できるため、年収1000万円が実現可能な領域になります。ただし、アメリカで理学療法士になるためには大学卒業に加え大学院に3年通う必要があり、高い専門性が求められています。

病院や整形外科医院（クリニック）

病院や整形外科医院（クリニック）では安定した福利厚生があるものの、理学療法士の年収のベースはそれほど高くなく、300～400万円前後の水準です。

しかし、大規模病院などの管理職候補では500～700万円ほどの求人がでることもあり、年収600万以上を目指すことが可能です。ただし、病院で年収の水準が高い求人、高待遇の求人は稀であり、珍しいケースといえます。

また整形外科医院（クリニック）でも、理学療法士に高いリハビリ能力を求める求人などでは年収が600万を超えることがあります。夜勤や休日出勤は基本的にはありません。

訪問リハビリ

訪問リハビリは、理学療法士（PT）、作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）などがセラピストとして在宅に訪問します。

企業の中には、給与体制の中に一定件数以上の訪問件数を超えると手当がつくインセンティブ制度を設けているところもあります。インセンティブの条件は医療機関や職場次第ですが、たとえば当社リハプライムのコンパス訪問看護では1ヶ月65件以上訪問した場合、66件目から手当がつきます。

そのため、訪問リハビリをがんばれば、年収600万以上も可能です。訪問リハビリは収入が高い反面、病棟にあるような医療設備がないためリスク管理も必要です。